省エネ住宅とは？ | 和歌山市で水回りリフォームのことなら有限会社毎日ホーム

省エネ住宅とは、「エネルギー消費が少ない家」のことです。

「省エネ」はよく聞く言葉なので、省エネ住宅というと、太陽光発電やエコキュートなどの設備をつけることで、「電気代がちょっとお得になる」くらいの認識が一般的かもしれません。

もしあなたがこれから新しい家を建てようとの考えがありましたら、ぜひ、「省エネ住宅とは、具体的に何なのか」を知ってください。

なぜなら、省エネ住宅について知らないと、形ばかりの省エネ住宅になってしまうばかりか、2020年以降に後悔してしまう可能性があるからです。


■省エネ住宅とは

省エネ住宅（省エネルギー住宅）とは、毎日の生活で使用される冷暖房や給湯、家電製品などによって消費されるエネルギーを少なくするように設計された住宅のことです。

例えば、壁や床、天井に断熱性の高い断熱材を入れ、家全体の気密性を高めることによって、冷暖房した室内の空気が外に逃げないようにしたり、熱効率の高い給湯器を使ったりすることによって、消費エネルギーを減らせるのが省エネ住宅です。

また、「エネルギーを減らす」だけではなく、太陽光発電などによって「エネルギーを創る」ことができるのも、省エネ住宅の機能の一つです。

 

■省エネ住宅に必要な要素

従来の基準は、建物の外皮（壁や窓など、冷暖房する空間と外気を仕切るもの）の熱性能だけで評価するものでした。

一方、新基準では、「外皮の熱性能」に加えて、「一次エネルギー消費量」も評価基準に加えられました。

 

「一次エネルギー」とは、石油などの化石燃料や原子力、水力、太陽光など、自然から得られるエネルギーのことです。

一方、電気や灯油、都市ガス等は、一次エネルギーを加工して作られているので「二次エネルギー」と言います。

 

「一次エネルギー消費量」とは、冷暖房や換気、照明、給湯等で使われる二次エネルギーの合計を、一次エネルギーに変換したものです。

「一次エネルギー消費量」が少ないほど、「省エネ住宅」ということになります。

一次エネルギーを減らすために、高気密高断熱にすることによって、冷暖房した空気が部屋の外に漏れないようにしたり、「エコキュート」のような省エネルギータイプの給湯設備にしたりするなどの工夫が必要です。

 

また、エネルギーの消費量を減らすことに加えて、太陽光発電ができる設備を屋根の上に設置して、エネルギーを「創り出す」ことによって、エネルギー削減量として差し引くこともできます。

家の外観や内観のリフォームは簡単にできますが、高気密高断熱といった基本性能はリフォームでは簡単に性能向上できません。

つまり、これから建てる家は、省エネ住宅の基準に合っているかを、設計時から考慮しておく必要があるのです。

 

■省エネ住宅を建てる時のポイント

省エネ住宅を建てるとき、ぜひ、頭の片隅に置いておいていただきたい重要なポイントがあります。

それは、「家の基本性能」です。

家の基本性能がよくなければ、本当の意味での「省エネ住宅」にならないからです。

 

たとえば、高気密高断熱の性能が高くない住宅の場合、室内の空気が外に漏れてしまうために、一定の室内温度を保つためには冷暖房（エネルギー消費）が必要です。

このような住宅でも、大きな太陽光発電の設備をつけて、たくさんのエネルギーを創れば、トータルでは、エネルギー消費量を少なく見せることができます。

しかし、これでは効率が悪く、無駄な太陽光発電の設備費が掛かってしまいます。

もし、家の基本性能（高気密高断熱）が高ければ、必要最小限の太陽光発電設備があればよく、それだけ、建築費用を抑えることができます。

つまり、省エネ住宅を建てるときには、「家の基本性能」が重要なのです。

 

■国が進める省エネ住宅と未来

・認定低炭素住宅

建物の断熱性に加えて、「高効率設備」と「創エネ（太陽光など、エネルギーを創り出す）設備」を備え、2013年改正省エネ基準よりもエネルギー消費量を抑えた住宅。

 

・ゼロ・エネルギー・ハウス（ZEH）

「消費するエネルギー」と「創り出すエネルギー」の収支がゼロもしくは、創り出すエネルギーのほうが多い住宅。

2030年までに新築住宅の標準にする取り組みが行われている。

 

・ライフサイクルカーボンマイナス（LCCM）住宅

建設から居住、廃棄までの、「住宅のライフサイクル」すべてにおける二酸化炭素収支をマイナスにする住宅。

省エネに加えて「二酸化炭素負荷を極限まで減らす」という考え方。

住宅の目指すべき最終目標。

 

■基準に適合しない住宅は今後どうなる？

2020年から、すべての新築住宅が新基準への適合を義務付けられるということは、言い方を変えれば、2020年までは旧基準で建てることができます。

建築会社によっては、旧基準で建てる会社もあるかもしれません。

しかし、車を下取りに出す際、モデルチェンジする前と後だと車両価格が下がってしまうように、新基準に適合している住宅としていない住宅では、市場価値に差が出てくる恐れがあります。

「それでもいい」というのであれば問題ありませんが、これから家を新築される場合は、新基準に適合しているかいないかを建築会社に確認しましょう。

後で後悔しないためにも、有限会社毎日ホームでは新基準に適合した住宅をオススメしています。

 

◎新基準の適合義務化が見送られました

政府はこれまで、「新築住宅などへの省エネ基準義務化を、2020年頃までに段階的に進める」と発表していました。
しかし、2018年の年末に、義務化は一旦白紙の状態に。

現状、2020年以降の適合を義務付けられたのは、オフィスビル・ホテル・商業施設など、“住宅を除く”新築の中規模建物（延べ床面積300平方メートル以上、2千平方メートル未満）まで。

住宅・小規模建物（同300平方メートル未満）については、「省エネ化の説明」のみ義務化する方針にあるようです。

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